いわゆるレッドリストやレッドデータブックと言われるものは，絶滅の恐れのある野生生物を対象としている。絶滅の恐れの度合いをいくつかのカテゴリーに区分し，ある地理的範囲に生息する野生生物群に対して，そのカテゴリーに該当する種（または亜種，地域個体群など）をリストアップしたものがレッドリストである。また，各該当種などについてカテゴリーとともに，生息状況や絶滅へ向かわせている要因や生態などについて記述したものがレッドデータブックである。この場合，対象とする地理的範囲が地球全体であればIUCN（国際自然保護連合）のレッドリスト（IUCN 1996）がその一例であり，日本をその対象範囲とすれば環境庁のレッドデータブック（環境庁 1991a, 1991b）やレッドリスト（環境庁 1997 など）が該当する。また各県を対象範囲とすれば，各県のレッドデータブック（神奈川県レッドデータ生物調査団 1995，沖縄県 1996 など）がある。本書は，その対象範囲を福岡県とするレッドデータブックである。 　
　これらレッドリストやレッドデータブックを作成する際に使われる，絶滅の恐れの度合いを示すカテゴリーの定義については，いろいろと考えることができ， これまでに種々の定義がなされてきた。その中で，IUCNは1994年に新しいレッドリストカテゴリーを採択した（IUCN/SSC 1994）。それは，これまでにIUCNが使ってきた定性的な定義とは異なり，個体群の減少率，生息地面積，成熟個体数，絶滅確率などの数値基準を用いた 定量的な定義であり，判定基準に客観性を持たせたものであった。これを受けて，環境庁は1997年に，環境庁版レッドデータブックのカテゴリー基準を検討 し発表した（環境庁 1997）。そして，IUCNが採択した『数値基準による客観的評価は今までの定性的な評価よりも好まし』く，『この新カテゴリーが今後世界的に用いられ ていくと考えられることから，基本的にこのカテゴリーに従うべき』であるとした。しかし，現実的な対応の都合を考えると，『数値的に評価が可能となるよう なデータが得られない種も多いことから，今までの「定性的要件」と，新たに示された「定量的要件」（数値基準）を併用し，数値基準に基づいて評価すること が可能な種については，「定量的要件」を適用する』とした。環境庁が新しく採用したレッドデータブックカテゴリーの定義を表1-1に示す。 　
　一般に，レッドリストやレッドデータブックを編さんし公表することの意味は，絶滅に瀕する野生生物の具体的な存在について社会的に共通の理解を深めても らい，該当種などの保護とその生息地の保全を進めていくことを促すことにあると思われる。そのためには，絶滅の恐れの度合いを示すカテゴリー基準について は，客観的なものであることが望まれるし，また地球レベル・国レベル・県レベル・市町村レベルを通じて，統一的なカテゴリー基準が採用されることが望まし いであろう。その意味で，本書では基本的に環境庁（1997）の新カテゴリーの定義を採用することとした。したがって，その基本的なカテゴリーは，絶滅， 野生絶滅，絶滅危惧Ｉ類（ＩＡ類およびＩＢ類），絶滅危惧Ⅱ類，準絶滅危惧，情報不足となる。本書での掲載種の選定は，福岡県希少野生生物調査検討委員会 の各分科会で行った。分科会によっては，追加的に新たなカテゴリーをいくつか設定した場合がある。それらのカテゴリーの定義も含め，各分類群における掲載 種の選定方法については，各分科会の項を参照していただきたい。各分科会は次のとおりである。植物群落，維管束植物，哺乳類，鳥類，両生類・爬虫類，淡水 魚類，昆虫類（鱗翅類），昆虫類（甲虫類ほか），陸・淡水産貝類，淡水産動物。 　
各分科会において選定された掲載種数を表1-2に示す。 　　　（武石全慈）

表１-１　環境庁カテゴリー

（注）絶滅危惧 Ｉ 類のうち、数値基準によりさらに評価が可能な種については絶滅危惧 Ｉ Ａ類および絶滅危惧 Ｉ Ｂ類として区分した。