今回の選定では，絶滅2種，野生絶滅1種，絶滅危惧IA類15種，絶滅危惧IB類21種，絶滅危惧II類22種，準絶滅危惧27種が挙げられた。また，文献資料でその個体数の減少が危惧される一方，漁獲統計資料内で複数種が混在するため，その判断が困難な魚種，さらには県内の分布域は狭い一方，学術知見に乏しくかつての分布域が不明瞭な魚種などは情報不足種としてリストに挙げた（21種）。以下に，選定基準を示す。

• 絶滅（EX）

  福岡県に生息していたことが確実で，最後の個体が死亡したことに疑いがないか，あるいは科学的調査が実施されているものの，50年以上確認情報がない

• 野生絶滅（EW）

  野外での絶滅は確実であるが，福岡県産であることが確実な個体群が公的機関で飼育・系統保存されている

• 絶滅危惧IA類（CR）

  次の①～⑥のいずれかに該当すること　①過去10年間あるいは3世代の減少率が80%以上であった，②今後10年間あるいは3世代の減少率が80%以上と予想される，③出現範囲が1.3k㎡以下もしくは生息地面積が0.13k㎡以下，④生息地が過度に分断されているか1地点のみ，⑤出現範囲，生息地面積に極度の減少がみられる（数量評価は難しいものの，①②と同等程度と推察される場合），⑥近年（30～50年）の生息情報がないが，絶滅したかどうかの判断が難しい

• 絶滅危惧IB類（EN）

  次の①～⑤のいずれかに該当すること　①過去10年間あるいは3世代の減少率が50%以上であった，②今後10年間あるいは3世代の減少率が50%以上と予想される，③出現範囲が65k㎡以下もしくは生息地面積が6.5k㎡以下，④生息地が過度に分断されているか2～5地点のみ，⑤出現範囲，生息地面積に大幅な減少がみられる（数量評価は難しいものの，①②と同等程度と推察される場合）

• 絶滅危惧II類（VU）

  次の①～⑤のいずれかに該当すること　①過去10年間あるいは3世代の減少率が30%以上であった，②今後10年間あるいは3世代の減少率が30%以上と予想される，③出現範囲が260k㎡以下もしくは生息地面積が26k㎡以下，④生息地が過度に分断されているか6～10地点のみ，⑤出現範囲，生息地面積に減少がみられる（数量評価は難しいものの，①②と同等程度と推察される場合）

• 準絶滅危惧（NT）

  上記に当てはまらない一方で，出現範囲，生息地面積に減少がみられる

• 情報不足（DD）

  評価できるだけの情報がない種のうち，十分な情報が得られた場合に上記のいずれかのカテゴリーに判定される可能性がある

なお，上記の評価基準に加えて，数量評価に加味できない要因で，そのリスクの増大が明確に確認されている場合（例えば，遺伝的攪乱など），それを加味したカテゴリーとした。